0〜6歳の教育費、実際いくらかかる？データで見る子育て費用のリアル

私は30代の独身男性で、月3万円のインデックス投資をしながら資産形成をしています。将来の不安を3つ挙げるとしたら、「結婚費用」「子育て費用」「親の介護費用」です。

漠然と不安を感じているより、数字で把握しておいた方がいい——そう思って調べたのが、子育て費用の実態でした。

「子どもができたらお金がかかる」とはよく聞きますが、具体的にいくらかかるのか、意外と誰も教えてくれないんですよね。今は独身でも、将来を考えるなら今のうちに知っておいて損はないと思っています。

この記事では、0歳から6歳までの7年間でかかる費用を、公的データをもとにリアルな数字でまとめました。

まず知っておきたい：0〜6歳の7年間でかかる費用の総額

結論から言うと、0歳から6歳の7年間でかかる子育て費用の総計は、約736万円というデータがあります。

出典： HugKum「調査から判明！年齢別「子育て費用」シミュレーションで月々の総額を計算しよう」

月額に換算すると、平均で月7〜10万円台。保育料・食費・衣服費・医療費・おもちゃや絵本などが積み重なれば、そりゃそうなるよな、という感覚ではないでしょうか。

ただしこれは全国平均であり、保育園に通うかどうか、公立か私立か、兄弟の有無、住んでいる地域によって大きく変わります。あくまで「だいたいの目安」として見てください。

年齢別でみると、どの時期が一番かかる？

以下が年齢別の年間費用の目安です。

出典： HugKum「調査から判明！年齢別「子育て費用」シミュレーション」（小学館運営の子育てメディアによる調査まとめ）

面白いのが、0歳が思ったより費用がかかるという点。ベビーカー・チャイルドシート・ベビーベッドなどの初期準備費用に加えて、お宮参り・お食い初め・百日記念などのお祝い行事費が積み重なる。いわゆる「0歳の洗礼」ですね。

そして4〜6歳にかけて費用が増加しています。保育園・幼稚園の費用に加えて、習い事・おけいこ事を始める子どもが増えるからです。スイミングや英語教室、ピアノなどを始めると、そこからまた上乗せされる。

「幼児教育は無償化されたんじゃないの？」という疑問に答える

2019年から「幼児教育・保育の無償化」がスタートして、3歳から5歳は原則無料になりました。これは本当にありがたい制度です。

でも「無料のはずなのに、なぜかお金が出ていく」と感じている親御さんも多い。その理由は、無償化されていない費用が別途かかるからです。

無料にならない費用（実費負担）

• 通園バス代（送迎費）
• 副食費（おかず・おやつ代）：月4,500円前後が目安
• 行事費（運動会・発表会の衣装など）
• 制服・体操着代
• 遠足代・旅費

特に副食費は、年収360万円未満の世帯や第3子以降の子どもは免除になりますが、それ以外は全員負担です。

出典： こども家庭庁「幼児教育・保育の無償化」

0〜2歳は「ほぼ対象外」

もう一つ大事なこと。無償化は「3歳から」が基本です。

0〜2歳が無償化の対象になるのは、住民税非課税世帯のみ（月4.2万円上限）。それ以外の一般的な課税世帯では、保育料はしっかりかかります。

認可保育園の保育料は世帯収入によって異なりますが、平均的な世帯では月2〜4万円台が多い。認可外保育施設になると、さらに高くなるケースも。

「保育料は無償化されているから安心」と思っていたら、0〜2歳時代の方がむしろ家計的にはきつかった、という声もよく聞きます。

保育園と幼稚園、どちらが費用がかかる？

3歳以降は保育園か幼稚園かという選択になりますが、費用面ではどう違うのでしょう。

文部科学省の調査（令和5年度）によると、3歳から5歳の「学習費」は以下のとおりです。

出典： 文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」

ただしこれは「学習費」なので、保育料以外の教材費・制服代などを含む数字です。公立は私立の約半分というのが一つの目安。

私立幼稚園を選ぶ場合は、月額換算で2〜3万円程度の差が出ることが多いです。3年間では数十万円の差になります。

児童手当と組み合わせると、実質負担はどう変わる？

子育て費用の話をするなら、児童手当も忘れずに。

2024年の拡充により、支給額と対象が大きく広がりました。

• 0〜2歳：月15,000円
• 3歳〜高校生年代：月10,000円（第1子・第2子）、月30,000円（第3子以降）※2024年10月改正で高校生年代まで拡充

7歳（小学校入学前）までに受け取れる児童手当の合計は、第1子の場合：

15,000円×36ヶ月（0〜2歳）＋10,000円×36ヶ月（3〜5歳）＋10,000円×12ヶ月（6歳）= 90万円程度

0〜6歳の子育て費用・約736万円に対して、児童手当だけで90万円近くカバーできる計算です。受け取り忘れや、申請漏れがないように確認しておくといいですね。

習い事を始めると、また別の費用が乗っかってくる

4〜6歳になってくると、習い事を検討する家庭が増えます。スイミング・体操・英会話・ピアノ・そろばん……。

習い事1つあたり月3,000〜8,000円が相場で、複数通わせると月1〜2万円追加になることも。前述の年間費用はあくまで「基本的な生活費+教育費」なので、習い事費用はさらに別で見ておく必要があります。

「月10万円は見ておいてよかった」という声は、習い事を始めた4〜5歳の親御さんからよく出てきます。

まとめ：費用感を知っておくことが、家計管理の第一歩

0歳から6歳の子育て費用を整理すると：

「思ったよりかかる」と感じる人もいれば、「意外と何とかなる」と感じる人もいる。それは家庭の状況によって違う。大事なのは、先に費用感を知っておくこと。知ってから準備するのと、知らずに驚くのでは大違いです。あなたのお子さんは今何歳ですか？今いる年齢から逆算して、来年・再来年の費用を一度イメージしてみてください。

子育て関連の補助金・給付金は、申請しなければ受け取れません。自分の家族が対象になりうる制度を一度確認しておくと、家計の助けになることがあります。

補助金マッチングツールで確認してみる

出典：HugKum「調査から判明！年齢別「子育て費用」シミュレーション」、みらいノート「子育て費用ってどれくらいかかるの？」、国立成育医療研究センター「0歳〜高校3年生の子育てにかかる年間費用の調査結果」(2025年)、文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」、こども家庭庁「幼児教育・保育の無償化」

本記事は、福井県在住の30代会社員（大阪出身）の実体験と調査をもとに作成しています。月3万円のインデックス投資とほぼパスタの自炊生活で資産形成中。
本記事は情報提供を目的としています。実際の費用や補助制度の詳細は、各自治体・施設にご確認ください。